WBC独占配信の衝撃から考える、日本野球の未来
2026年のワールド・ベースボール・クラシック（WBC）が、動画配信サービス「Netflix」による独占配信となることが発表されました。このニュースは多くの野球ファンに衝撃を与え、「地上波で見られなくなるのは残念だ」「野球人気の衰退につながる」といった声がSNSで多数上がっています。
読売新聞の報道
読売新聞はこの件で公式声明を発表しました。
「本大会では、WBCIが当社を通さずに直接Netflixに対し、東京プールを含む全試合について、日本国内での放送・配信権を付与しました。」
前回（2023年）は読売経由で複数の民放に権利を付与し地上波中継を実現しましたが、今回は東京で開催される試合についてもWBCI(World Baseball Classic Inc. 実質はMLB) が独占配信を決定し、読売新聞社は全く関与できないことが明らかになったわけです。NHKや民放は報道目的のハイライト映像のみの放映になる見込みです。
報道の詳細は、こちらでまとめています。
しかし、この出来事は単なる配信方法の変化にとどまらず、日本野球界が長年抱えてきた根深い問題の「結果」ともいえるのかもしれません。このNetflix独占配信の問題を起点に、スポーツジャーナリストの玉木正之さんが指摘する日本野球の構造的な課題と、その解決策について深く掘り下げていきます。
現代に追いつけない「オールドメディア」の壁
今回のWBC独占配信の問題は、実は過去に起こった高校野球の不祥事と本質的に共通していると、玉木氏は指摘しています。両者に共通するのは、「オールドメディア」が、新しい時代の波に対応できていないという点です。
ご指摘の通り、Netflix独占配信と夏の甲子園で起こった広陵高校の暴力事件の関連は、一見すると強引な論理に見えます。しかし、それぞれの「事件の扱い方」を冷静に見ると、共通の課題が浮かび上がってきます。
広陵高校の事件では、事実がSNS上で拡散・炎上した後も、大会主催者である日本高等学校野球連盟（高野連）と朝日新聞は後手に回り、曖昧な対応に終始しました。批判の声が殺到する中で、SNS上の批判に対して法的措置も辞さないという的外れの声明を出したため、世論の反発はさらに強まりました。
一方、今回のWBC独占配信では、大会の主催者である読売新聞社が「WBC側が当社を通さずに直接Netflixに放送・配信権を付与した」と異例の声明を発表しました。これは、長らく野球界の放映権を管理してきた「オールドメディア」の支配構造、特に日本のオールドメディアのぬるま湯につかっているような体質に、WBC側が直接切り込んできたことを物語っています。
つまり、Netflix独占配信と広陵高校の事件は、「発生した問題や変化に、オールドメディアの旧来的な対応が追いついていない」という共通の根源を浮き彫りにしたといえるでしょう。デジタルネイティブ世代が情報を求め、発信する時代に、新聞社やテレビ局が主導権を握る古いビジネスモデルが機能不全に陥っているのです。
この現状について、玉木氏は以下のように述べています。
「朝日新聞を筆頭とする読売新聞とか産経新聞とか、いわゆる『オールドメディア』って呼ばれる新聞社が、SNSとかNetflixみたいな『ニューメディア』に支配権を奪われている」
日本野球の成長を阻む構造的欠陥
日本野球が抱える問題は、メディアとの関係だけではありません。玉木氏が指摘するように、野球界そのものの構造にも課題があります。
「要するに、日本のプロ野球にはコミッショナーがいないんですよ。あのMLBのコミッショナーみたいに、ビジネス全体を俯瞰して、これをどうやって大きくしていくのかっていうことを考える専属の経営者がいない」
これは、MLB（メジャーリーグベースボール）との大きな違いです。MLBのコミッショナーは、リーグ全体の経営や収益拡大を担う権限を持っており、テレビ放映権やスポンサー契約を一括して管理しています。しかし、NPB（日本野球機構）では各球団がそれぞれ親会社の意向を強く受けており、リーグ全体としての統一的なビジョンを描くことが難しい状況です。
さらに、多くの球団が親会社からの出資に頼る「どんぶり勘定」の経営から脱却できず、自力で収益を上げる努力が不十分であると指摘されています。特に、長らく「巨人中心」のビジネスモデルに依存してきたため、新たなファン層の開拓や、多様なマネタイズ手法への取り組みが遅れてきました。結果として、観戦者の多くが40代以上の男性というデータもあり、若年層や女性ファンの獲得が急務となっています。
成功事例に学ぶ、変革への提言
では、野球界が今後成長していくためには、どのような変革が必要なのでしょうか。
そのヒントは、日本サッカー界にあります。かつて読売新聞社の支配下にあり、経営に苦戦していたJリーグは、親会社から独立した運営体制を確立しました。この変革により、放映権の管理をリーグが一括して行うようになり、英国のパフォーム社（DAZN）と10年間で2,100億円という大型契約を結ぶことに成功しました。これにより得られた収益は、Jリーグの各クラブに分配され、チーム強化やインフラ整備、若手育成などに投資されています。
動画でもこの成功事例が取り上げられています。
「これサッカーがやったんですよ。読売新聞の支配から逃れて、自分たちのリーグの価値を高めるために、放映権の交渉権を全部自分たちで握って」
野球界も、このようなビジネス面での独立性を高め、放映権やスポンサーシップといった収益源をリーグ全体で管理し、再投資するサイクルを確立することが重要です。
おわりに
2026年WBCのNetflix独占配信は、日本の野球界が変革の時を迎えていることをはっきりと示しています。これは、単に試合が地上波で見られなくなるという表面的な問題ではなく、メディアとスポーツ界の旧態依然とした関係、そして野球界自身の構造的な課題が噴出した結果です。
これまでの伝統や文化を守ることは大切ですが、同時に新しい時代の流れを柔軟に受け入れ、自らを変えていく勇気も求められています。この出来事を機に、野球界がオールドメディアの支配から真に独立し、現代のファンに寄り添った新しいビジネスモデルを構築できるかどうかが、今後の野球人気の行方を左右する鍵となるでしょう。
玉木氏の提言はこちらでご覧ください。
